オムニチャネルとその課題

OmnichannelNavigationTaggingE commerce
By Satou Yoko, 2022年4月26日

オムニチャネルを用いたマーケティングは高いポテンシャルがあるものの、データのタグ付けがネックとなります。もしタグ付けがうまくいっていなければ、チャネル間の連携がなされず買い手は商品を見つけられません。


データのタグ付けは、どのECモールにおいても欠かせない要素の一つです。タグはそれぞれの商品データに紐づいており、買い手が絞り込み検索をした際に商品が選択され表示されます。つまりタグ付けがきちんとされていれば、サイトナビゲーション機能、または絞り込み検索機能を仕様した際、商品がより簡単に見つけやすくなるのです。タグ付けが完璧でないと、その商品は検索結果に表示されなくなり、買い物体験や売り上げの低下につながります。また、例えタグ付けが完璧であったとしても、オムニチャネルのような複数のチャネルになった場合また新たな問題がでてきます。

 

オムニチャネルにおける課題

 

昨今の買い手はさまざまなチャネルからネットショッピングを行います。公式サイトのオンラインストアから、楽天市場などのECモール、スマホサイトやアプリ、SiriやアレクサなどのAIアシスタント、スマートウォッチ、ゲーム機など、IoTデバイスは日々増え続けています。オムニチャネル形式では、複数あるチャネルをすべてショップのデータベースにつなげることで、買い手がどのチャネルから買い物しても全チャネル共通の情報と商品にアクセスすることがことができます。しかしここで課題となってくるのが、チャネルごとに様式の違うナビゲーション機能です。それに伴うタグ付けもきちんとされていなければ、商品にアクセスできなくなってしまいます。

 

ヘッドレスコマースはそんなオムニチャネルにおける課題に対応した形式ですが、売り手がチャネル間で同一のデータをソースとしていることが前提となります。ところがデータのタグはチャネルによって様式が異なるため、チャネルごとに作成しなければなりません。また数か月ごとに起こりうる各チャネルの変更とそれに伴うデータのメンテナンスは時間と手間のかかる作業です。では代表的な対策を見ていきましょう。

 

フィードの販売代理

 

Channel AdvisorやChannableといった会社が行っているサービスに、商品の代理販売があります。既存の商品データを目的のチャネル(通常はECモール)に移行させるのを単純化できますが、データのタグ付けはこれでは解決されません。データの代理販売は売り手が用意したデータをそのまま取り扱うためです。もしデータに不足やミスがあれば、それもそのままの形で各チャネルに移行されます。そのため最終的にはタグ付けは売り手自身が行わなければなりません。

 

作るか買うか

 

商品データのタグ付けの重要性が分かったら売り手が次に悩むのは、自身でソリューションを構築するか、買うかということです。それぞれのメリット、デメリットを見ていきましょう。

 

作る:  

 

メリット: ソリューションを自作するメリットはシステムのコントロールが自在である点です。自分で作成するので柔軟性が高く、追加やアップグレードも簡単にできます。また、データベースやフロントエンド、発送などの既存システムを念頭に作ることができるため、整合がスムーズにできます。

 

デメリット: データタグのインフラを構築するのには極めて膨大なリソースが必要とされます。初期の開発だけに終わらず、システムのメンテナンスやそれぞれのECモールのチェックといった恒久的な作業も欠かせません。 もしコンテンツの開発がプロ並みでないならおすすめしないソリューションです。

 

購入する:

 

メリット: 商品データのタグ付けソリューションを購入するということは、そのシステムの開発から解放されるということになります。さらに、LISUTO(株)はデータの効率的な調整、多言語でのアウトプット、 全チャネルでの変更へのサポートまで行います。コンテンツの開発やメンテナンス、ECモールの仕様変更に伴うシステムの改善が不要である上に、あなたがマルチリンガルである必要もありません。

 

デメリット: 購入の費用がかかりますが、ビジネスには経費がつきものです。

 

結論

 

オムニチャネルは非常に高いポテンシャルを持っていますが、そのタグ付けの困難さからオムニチャネルの利益を最大限活かせない売り手が多くいます。もし買い手が各チャネルで同じ情報を得られなかったり、商品が見つけられなかったりすれば努力は水の泡です。タグ付けは、かかるリソースの多さに億劫に思われるかもしれませんが、自分のタグ付けソリューションを作るか、プロに任せるかの違いだけで、いつか誰かがやらなければならないEコマースに必須の作業なのです。

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